明けましておめでとうございます。今回は最近高騰を続け、遂に３００万円を突破した「ビットコイン」について説明していきます。
そもそもビットコインって何？今更買っても遅いんじゃ？どうやって買えばいいの？といった疑問をお持ちの方も多いと思います。この記事を読んで正しく行動して、大きな損を防ぎつつも、資本主義の恩恵に預かりましょう。
目次
ビットコインの相場
まずはビットコインの遍歴ですか、２０１３年に急騰したがその後、中国政府によるビットコインの取引禁止や、４８０億円に上るビットコインの流出事件によって急落し、長期の低迷期に入りました。
しかし徐々に価格を上げ始め２０２１年１月１日に３００万円を突破（表はドル表記ですすみません、）しています。
そもそもビットコインとは何？
ビットコインは、サトシナカモト氏が産み出した、ブロックチェーンというシステムを使った仮想通貨のことです。
これは革命的な発明だと言われていて、ハッキングなどの悪いことをしようとしても莫大な金額がかかるため経済的に事実上不可能であるとされています。最強のセキュリティということです。
何度か流出事件が報道されていますが、取引所がハッキングされた事件であり、ビットコイン自体は一度も攻撃すらされていません。
最強のセキュリティシステムを持つ自由な通貨と言えると思います。
ビットコインの値上がりが期待できる理由
今後、更に値上がりしていくのかというところについては、「誰にもわからない」というのが事実です。
今後確実に値上がりするといって売りつけてくるような人がいれば確実に詐欺師と言えるでしょう。十分気を付けましょう。
とはいえ、個人的には今後も値上がりの期待ができると考えています。
理由は「コロナ対策で各国が自国通貨を刷りまくっているから」です。
では各国が自国通貨を刷りまくるとなぜビットコインが値上がりするのか？という理由については、以下のとおりです。
お金の量が増えてお金の価値が目減りしていく
２０２０年の冬から新型コロナウイルス感染症が猛威をふるい、各国の経済が瀕死の状態に追い込まれました。
各国は自国の経済をなんとか保つために、量的緩和政策を行っています。量的緩和政策とは、ざっくりいうとお金ばらまき政策です。
日本でいえばGOTOシリーズや１０万円が支給されたりしましたね。他の国でも同じようにお金をばらまいて経済を下支えする政策をしています。株価が実態経済と乖離でして順調なのもこれが大きな要因の一つと言えます。
この政策が続くと何が起こるのかというと、インフレです。お金の量が増えるから、相対的にお金の価値が低くなってしまう状態のことです。
第一次世界大戦後のドイツでは政府が借金を返済するためにお金を刷りまくり、パンを買うのに札束が必要になるというスーパーインフレが起きましたが、規模は違えど同じ現象が起こる可能性が高まっているということです。
そのため、法定通貨以外の、インフレに強い資産を保有してリスクを分散させる傾向が広がっていく可能性が高いといえます。
ビットコインがなぜインフレに強いのかについては、後ほど解説します。
財政悪化の懸念が高まり、法定通貨の不信感が広がる
コロナの影響で各国が自国通貨をすりまくっているということは、当然財政悪化の懸念も高まりますから、自国通貨への不信感も投資マネーがビットコインに流入する要因の一つになっています。
対ドル騰落率（２０１０年１２月末〜２０２０年１１月末）を参考にすると
トルコリラ−８０．１％、ブラジルレアル−６８．９％、ロシアルーブル−６０．７％、南アランド−６０．４％、メキシコペソ−３８．５％
となっており、これらはコロナの影響以前からドルに対して価値が下がっているわけですが、これらの国の人たちは自国通貨を稼いで溜めても、長期的にみると資産価値が大きく目減りしてしまうリスクが大きいわけですから、価値保存として比較的安全な金やビットコインを保有してリスクを分散させる傾向が広がっていくと見ているということです。
BTCは希少性が高く、金と同じようにインフレヘッジとして機能する
ビットコインは金と同じように希少性が高く、金と同じようにインフレヘッジとして機能すると言われています。（ビットコインはデジタルゴールドと呼ばれています。）
それは、ビットコインの上限枚数が２１００枚と決まっており、半減期（ビットコインを手にいれるコストが倍になる時期）があることから生産コストが高くなっていくためです。
各国が法定通貨をすりまくってお金の価値が漸減しても、希少性のある資産の価値は変わりませんから、ビットコインはインフレに強いと言えるというわけです。
機関投資家（プロ投資家）や上場企業が参入している
ルミラー、スタンレードラッケンミラーといった機関投資家（プロ）やスクエアやマイクロ・ストラテジーといった上場企業もビットコインを購入し始めているため、今後も市場規模が拡大していくと考えています。
今さら買ってももう遅い？
結論、まだ遅くないとわたし個人は考えています。理由は以下のとおりです。
- 機関投資家たちは時間をかけて投資する
- 市場規模が株や債券に比べ小さい
機関投資家の投資の仕方に関する言葉として、「機関投資家による買いは、一日にしてならず」といわれているとおり、一点集中して買いを入れるのではなくて、少しずつ時間を分散させて買いを入れていく傾向があります。
そのため、すでにバブルだという方もいますが、各国が量的緩和政策をとり続ける間は今後もしばらく機関投資家たちによるビットコインの買いは続くと期待できます。
また、ビットコインの市場規模は株や債券の規模に比べ０．２％とまだまだ小さいため、仮に帰還投資家がポートフォリオの１％の資金をビットコインに振り向けただけで、莫大な資金がビットコイン市場に流入し、価格が高騰することが期待できます。
ただし、暴落するリスクもないとは言えないため、資産の大半をビットコインに投資するのは危険なのでおすすめしません。
ポートフォリオの１〜３％までを上限に購入すると良いバランスが保てると思います。
また、もしどうしても高値で掴むリスクが怖くて買いたくても買えないという場合は、少額ずつタイミングをずらして買うことで、そのリスクを抑えつつ資本主義の恩恵を狙うことができます。
万が一暴落しても致命傷にならない程度であり、かつ機会損失もしないようにすることができます。
ビットコインのデメリット
これまでビットコインの魅力を重点的にお伝えしてきましたが、デメリットももちろんあります。以下のデメリットを理解したうえで購入するようにしましょう。
- 超過累進課税にのっとって課税される。
- ボラティリティ（価格変動）が大きい
- 取引所によっては破綻するリスクがある
仮想通貨は税金５０％取られるという噂が広がっていますが、そんなことはありません。基本的には雑所得として計算されるため、超過累進課税に則った税率で計算されます。
収益によって５％〜４５％までの差があります。収入が多い人ほど税率が高くなります。
ボラティリティが高く、大きく上がる時もあれば大きく値下がりする場合があります。ご自身のリスク許容度をしっかり測った上で投資しましょう。
取引所が破綻すれば預けていた資産が帰ってくるかわかりません。ただ、後ほど紹介する大手３社であればそれほど心配する必要はありません。
ビットコインの買い方・注意点
以下の手順を追うことで、ビットコインをに購入することができます。
- 取引所の口座を開設する
- 円を入金する
- 現物取引でビットコインを買う
取引所はいくつもあるのでご自身で選んで頂くことになりますが、ここではよく使われている大手３社を紹介します。
- Coincheck
- bitFlyer
- GMOコイン
この３社は他のブログでもよく紹介されておりますし、大きく損することはありません。
取引所を選んだら、あとは円を入金して現物取引でビットコインを購入するだけです。
注意点：必ず「現物取引（板）」で購入してください。「コインの購入」から購入すると手数料が高く割高なためです。
※アプリからだと現物取引ができません。WEBから「現物取引」で購入しましょう。
おすすめ取引所
ちなみにわたしが利用しているのは、Coincheckです。
コインチェックは過去にNEM流出事件が起きていますが、現在はマネックスグループの傘下になったことで徹底したセキュリティ体制ができています。そのため、お金を預けるところとして一番大事な安全性について信頼がおける取引所となっています。また、サイトも使いやすいため、得におすすめしています。
念のためバナーを貼っておきますので気になる方はご利用ください。
まとめ
これからビットコインがまだまだ上がり続けるのか、はたまた暴落してしまうのか、未来のことは誰にもわかりませんが、上昇する要因が複数あるため、わたしは大きな事件がない限りビットコインはしばらく伸びることが期待できると考えています。
ポートフォリオの１〜３％を上限に少額ずつタイミングをずらして購入することで、リスクを抑えつつ資本主義の恩恵を受けることが期待できます。
わたしは２０１７年に初めて１万円分購入し、そして２０２０年の８月に追加購入しました。現在は２．２倍程度の成績となっています。
長期的にはまだ値上がりすると期待していますから、売らずに持ち続けるつもりです。
投資は自己責任です。自分のリスク許容度を図り、致命傷にならない程度の適正なリスクをとって資本主義の恩恵を受けていきましょう。
それでは今回はこの辺で＾＾
ありがとうございました＾＾
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